出産について

出産とは、哺乳類などの胎生の動物が、胎児が雌の胎内(子宮内)から出ることで、子が生まれること。また、子を産むことです。出産するまでの過程をを分娩(ぶんべん)と言う。出産は陣痛がはじまってから、赤ちゃんが生まれるまで10時間以上かかることが多いそうで、出産は「陣痛サバイバル」なんて言う人もいるそうです。出産が始まる合図は【おしるし】→【陣痛】→【破水】と順にあります。

出産費用

出産に必要な費用は、定期健診代・検査費用・分娩・入院費・産後健診代とベビー用品代・マタニティー用品代・内祝い費用(お祝い返し代)があります。一般的に総額65万円程度は必要だと言われています。各費用それぞれ、多少違いますが一般的な相場を紹介します。

定期健診代

出産までの定期健診の1回の検査・診察代は、4,000円から8,000円(ほとんどの人が5,000円前後から6,000円前後)その費用は、6ヶ月までは4週間に1度、9ヶ月目までは2週間に1度、10ヶ月以降では毎週検診に通います。1回の検査・診察代5,500円で、16回受ければ総額で88,000円かかります。

検査費用

血液検査、尿検査は2万円から4万円で、羊水検査やダウン症の検査を受けると10万円以上かかります。

分娩・入院費

分娩入院費は20万から100万と病院によって差が出ます。一般病棟で普通の総合病院ですと30万円〜45万円程度です。

産後健診代

出産1ヶ月後の妊婦さん検査・診察代は、2,000円から5,000円(ほとんどの人が2,000円前後)です。

マタニティ費用

マタニティ費用はマタニティウェアや下着などの費用は、ココによって様々ですが5万程度は使ってしまいます。

ベビー用品費用

ベビー用品費はオムツ、衣類、ミルクなどが必要な人もいます。ベビー用品は、出産後も必要になる物が多いので、出産までは最低限の物をそろえ、少しずつ買い増やしていけば、2万程度でおさまります。

内祝い費(出産祝いのお返し代)

出産の内祝いに関しては、別途後半で紹介しています。

出産の援助 (出産でもらえるお金と戻るお金)

出産出産をする事で支給されるお金と出産で使用したお金の一部が返金されるなど出産をすることに補助や援助制度があります。その制度を紹介します。

出産の補助金
  • 出産育児一時金(配偶者出産育児一時金) - 対象者:医療保険加入者本人又は健康保険加入者、給付額:35万円
  • 出産手当金 - 対象者:健康保険加入者、給付額:給与の6割
  • 育児休業基本給付金 - 対象者:雇用保険加入者、給付額:給与の3割
  • 育児休業者職場復帰給付金 - 対象者:雇用保険加入者
  • 出産援助費用 - 対象者:低所得世帯、給付額:所得額により変動
  • 乳幼児の医療費助成 - 対象者:自治体によって異なります。(ただし、乳幼児が健康保険に加入している事が条件)
  • 未熟児養育医療制度 - 対象者:対象条件のいずれかに該当する未熟児(出生体重が2000g以下・黄疸の治療・多胎出産など)。医師が認めた場合のみ
  • 傷病手当 - 対象者:会社員や公務員で勤め先の健康保険に保険料を払っている者(国民保険の人は対象外)
出産の融資
  • 出産費融資制度 - 対象者:国民健康保険と船員保険、融資額:24万円まで
  • 生活福祉資金(出産費用)貸し付け 出産した本人 融資額:30万円まで
その他、控除、サービス
  • 育児休業制度 - 対象者:育児を理由に会社を休む人
  • 育児休業中の社会保険免除 - 対象者:社会保険加入者
  • 出産費用の医療費免除 - 対象者:医療費が10万円を超えた者
  • 妊娠が原因の医療費助成 - 対象者:低所得世帯

出産で健康保険が適用されるケース

つわり(重症妊娠悪阻)、切迫早産、流産、子宮頸管無力症、妊娠中毒症、切迫流産、前期破水、早産、さかごや前置胎盤の超音波検査、児頭骨盤不均等の疑いでX線撮影、合併症、その他の疾患、微弱陣痛で陣痛促進剤を使用、死産、止血のための点滴、吸引分娩、帝王切開、医学的適応の場合の無痛分娩の麻酔、赤ちゃんが新生児集中治療室に入る場合

出産育児一時金とは

保険がきかない妊娠・出産に補助をしてくれる制度です。健康保険に加入している人なら誰でも出産育児一時金を給付してもらえます。出産育児一時金は子ども一人につき35万円です。双子なら70万円です。健康保険や自治体によっては、「付加給付」があり35万円にいくらかプラスされる場合があります。申請必要な物:必要書類、印鑑、保険証、母子手帳、通帳。

出産のお祝い (マナーやプレゼントの内容を紹介)

出産のお祝い品の贈る時期としては、身内からの出産祝以外は母子が退院し、お七夜が済んだ1週間後1ヶ月以内に贈りましょう。又、身内の場合で、贈るプレゼントが産後すぐ使用する物(ベビーベッドやチャイルドシートなど)は、出産前にあらかじめ贈っても良いです。
出産のお祝いは、品物の場合の金額の相場は、身内の場合は5,000円から50,000円と様々ですが、身内以外(知人友人、職場の人など)は3,000円から10,000円です。一般的には5,000円前後で皆で集まって、高価なものを贈ることが多いようです。出産のお祝いでプレゼントする物は、産まれてきた子供が使用できるものや、お母さんが利用できる物など実用的なものお祝いとしてプレゼントするのが喜ばれます。ただ、お祝いが重なってしまう場合ありますので、欲しい物を聞いてみると良いでしょう。なかなか、聞く機会がなくて何をプレゼントしようか迷ったら、最終的にはギフト券などがお勧めです。
金品を贈る時は、水引は白赤の蝶結びにし表書きやのしには、出産前は「御祝」、出産後は「御祝」「御出産祝」「御出産御祝」などと書きます。
出産お祝いで贈られる人気の品物を紹介します。

出産のお祝い

  • ベビー服やベビー靴(靴などはすぐ使用できませんが喜ばれます。)
  • ベビー小物(バスローブ、バスタオル、ガーゼのハンカチ、プレイマット、。)
  • アルバムやフォトフレーム(写真立て)
  • おもちゃ
  • バッグ(移動の時にオムツや着替えを入れれるような物)
  • ギフト券(全国共通百貨店商品券、トイザラスギフト券、図書券、VISAやJCBのギフト券など)
  • ベビーカーやベビーベッドなども持っていなかったら、真っ先にプレゼントしたいものです。
出産のお祝い金額の相場

出産のご祝儀の相場は、5,000円から10,000円だそうです。出産のお祝いを贈る時期としては、出産の一週間後頃に贈りましょう。
お祝いを贈る時は、水引は白赤の「蝶結び」にし、表書きやのしには、出産前は「御祝」、出産後は「御祝」「御出産祝」「御出産御祝」などと書きます。
では、関係に別にどのご祝儀の相場を紹介します。

  • 父方の親 - 父方の場合、母方で出産をし内孫として迎える場合10万円から50万円(現金・物の総額)
  • 母方の親 - 母方の場合もどう同様に、5万から30万(出産に必要な品を購入する場合が多い)
  • 身内(親以外) - 10,000円+ベビー用品
  • 身内以外(友人、知人、同僚、職場の人) - 5,000円から10,000円
出産の内祝い (マナーと品選び)

出産のお祝いをいただいたお返しとして、内祝いギフトを贈ります。出産の内祝い贈る時期は、出産後、1ヶ月以内が目安です。(目安ですので大変だったら、多少遅れてもかまわないと思います。)新しい家族の一員として赤ちゃんの名前をお知らせし、また憶えていただけるよう「命名札」を熨斗に添えます。そして、「お祝い嬉しかったです」、「ちょうど欲しいものだったので、ありがたかったです」 「頂いた服を早く着せれるように大きくなって欲しいです」など手紙に一言加えると良いでしょう。そして、一緒に赤ちゃんの写真を添えると先様も喜ばれます。
衆参の内祝いの相場(金額)は、頂いた出産祝いの半額程度が一般的です。現金だけじゃなく、品物の場合も同じです。
何度も繰り返したい祝い事なので水引は紅白の「蝶結び」を使用し、表書きやのしは、「内祝」、「出産内祝」そして名入れは、お子様のお名前披露も兼ねて「お子様のお名前」を書きましょう。

出産内祝いカードの例文

お祝いありがとうございました。お祝い嬉しかったです。名前は『○○(よみがな)』と名づけました。お蔭様で健やかに育っております。まだまだ未熟な親ですが頑張ります。心ばかりの品ですが、どうぞお納めください

出産内祝いに人気の商品

出産の内祝いは、先様がご負担にならない実用品がおすすめです。

  • タオルセット、ハンカチゼット
  • 石けん、洗剤
  • コーヒー、紅茶
  • 砂糖
  • 小皿のセット
  • 出産体重と同じ重さのお米
  • 最終手段は「カタログギフト」
高齢出産について

高齢出産とは、35歳を過ぎての初産(ういざん)、又は40歳以降での2度目以降の出産のことを言います。統計上では、35歳以上で子どもを産むことを指します。 一般に使われている、「高齢=高齢者」とは一致しません。2005年には、35歳以上の出産は、出産全体の16%を超え、3人に1人が第1子出産という状況だそうです。 第1子が高齢出産の場合、母体への危険性、流産する危険性、未熟児が生まれる危険性、ダウン症児が生まれる危険性が急激に上昇します。第1子の高齢出産だけでなく、第2子以降でも、40歳以上の出産では危険性が急激に増します。しかしこれは出生前診断で極初期に診断することは可能だそうです。

出産に関連した言葉

出産結婚○○を集めました!

出産休暇(maternity leave)

女性労働者の出産のために保障されている、産前産後の休暇。労働基準法で定められており、労働基準法上、原則として産後8週間休暇が与えられる。産前6週間も休暇を請求する事ができる。別名:産休

出産手当(maternity allowance)

出産のために労務に就けないために所得が得られなかった事にに対する所得の保障です。分娩による収入の喪失を補填するものです。

出産届(the registration of a birth)

人の出生した際に14日以内に、医師・助産婦などの作成した出生証明書を添えて、父又は母など届け出義務者が、出生地の市区町村長に出す届けのこと。正式には「出生届」といいます。「出産」と「出生」の意味の違いどおり、「赤ちゃんを産みました」という親の届出ではなく、「生まれてきましたから、戸籍に加えてください」という赤ちゃんの立場からの届出

出産率(a birthrate)

人口に対する一定期間の出生数の割合で、一般に、人口1000人当たりの1年間の出生児数の割合をいいます。日本では毎年10月1日現在の人口を基準として算出しています。死産を含む場合は出産率といいます。
合計特殊出生率:女子の年齢別の出生率を合計したもの。女性一人当たりの平均子供数を表す。